関西で働く女性のライフスタイルマガジン［関西ウーマン］

大事なことを聞き逃さないで欲しいです。

「そんなの知らなかった！」とおっしゃる方が実際にとても多いです。

公費（無料）接種には期限があります。

キャッチアップ対象年齢の17～25才（1997〜2005年度生）の女性は、HPVワクチンが今だけ無料の対象になっています。期限は2025年3月31日までです。
（※2022年4月〜2025年3月までの３年間のみ公費（無料）で3回とも接種できます。）

本来なら約10万円かかるこの高額なワクチンが今だけ無料です。
ただし、12～16才（小６〜高１）の女性は、今も昔もこの学年時は常時公費です。

キャッチアップ接種の対象となるのは、平成９年度生まれ～平成１７年度生まれのみです。

ＨＰＶワクチン接種を逃した方への「キャッチアップ接種」が実施中です。

誕生日が1997年4月2日～2006年4月1日までの女性の中です。

10年ほど前に遡りますが、HPVワクチンの定期接種の対象年齢（小学校６年から高校１年相当）の間に接種をしていなかった女性がいました。

その時期に３回ともまだ接種を受けていなかった女性は、接種していない回数分のHPVワクチン接種を、今、無料（公費）で受けることができます。

実は、男性がHPVワクチン接種を公費で受けてないのは、日本だけです。

※HPVワクチン＝ヒトパピローマワクチン ※日本でだけ、『子宮頸がんワクチン』とあたかも女性だけに関与するかの誤解を生む名称で呼んでいます。

女性だけがHPVワクチンの公費対象だなんて…

外国人から「なんで女性だけ？！」とよく不思議がられます。

日本以外の先進国はすべて男女ともに公費で接種しています。

男性がこのHPVワクチン（子宮頸がんワクチン）を接種することで、中咽頭癌、肛門癌、陰茎癌を予防することが可能で、そして、大事なパートナーを子宮頸がんのリスクから守ることもできます。

子宮頸がんは、性行為で感染するウィルスが原因だからこそ、男女ともに接種すべきワクチンなのです。しかし日本では男性のHPVワクチン接種はいまだに自費で、公費対象外です。

HPVは、日本人の８０％以上の女性は生涯に１度は感染するというウィルスです。

20代の日本人女性は30〜40％がHPVに感染、
30代の日本人女性は20〜30％がHPVに感染、
40代の日本人女性は10〜20％がHPVに感染していることが分かっています。

つまり、ほとんどの女性が子宮頸がんと隣り合わせに生きているといっても過言ではありません。

HPVは自然界に普遍的に存在します。

湿気や湿度の高い場所を好んで生息するウィルスです。

男性は、温泉のマットレスやサウナのタオルなどからペニスに感染することもあるようです。
（金原出版「皮膚科の臨床」症例報告 2009.10）。

日本にいる男性の皆さん、世界の先進国の若い男性は殆どがHPVワクチンを接種しています。日本人男性だけ「え？なにそのワクチン？」とキョトンとしているわけです。

バカにしている訳ではありません。
知らないことが問題ではなく、知らされていないことが問題なのですから。

近い将来、日本人男性が海外で「日本人男性ってHPVワクチン受けてないから、お付き合いするのは危険だね」と言われないか心配です。※過激な発言をあえてしています。なぜなら話題にしてほしいからです。ちゃんと事実と向き合う機会としてほしいからです。

海外でモテると言われている日本人男性が（諸説ありますが）、HPVワクチンを接種していないというだけで、10年後にモテないグループに入れられてしまうかもしれません。

何度でも言わせてください。

■ 無料（公費）の対象となるのは、平成９年度生まれ～平成17年度生まれです。
つまり、誕生日が1997年4月2日～2006年4月1日の女性のみです。

ここで、1996年生まれの人や、1997年の早生まれの人は、残念です・・・

私の診察室でも、1996年生まれの女性が「こんな高額なワクチン、接種したくても自費で払えない！」と怒った人もいました。ごもっともです。お気持ち痛いほど分かります。

今現在、74人に１人が子宮頸がんを罹患するという日本。

子宮頸がんの罹患率と死亡率の両方が上昇しているのは、世界でもブルガリアと日本だけです。

癌が予防できることが分かっているワクチンなら、男女とも無料にして然るべき。なぜ、これをもっと皆が大声で言わないのか不思議でならないです。

子宮頸がん検診にひっかかって、強ばった表情で婦人科クリニックを受診しにくる女性たちを毎日診察していると、この現状に対して私は腹の底から怒りが込み上げてきます。

なぜ、先進国で日本だけが男性にHPVワクチンを接種しないまま知らぬふりして平気にやり過ごしているのか。

生涯一人としか性交渉をしなくても子宮頸がんになってしまう女性もいます。

日本では一人の女性が大人になって家族を作る、これだけで「癌」と隣り合わせに生きていかなければならい。大袈裟に聞こえるかもしれませんが、これが事実なのです。毎日、何十人もの検査をしている身として声を大にして言いたくなるのは、医師として当然の感情です。

貞操観念は関係なく、子宮頸がんの問題は、リプロダクティブヘルスの問題なのです。

知らないのが問題ではない。知らされていないことが問題なのです。

アメリカ人から「日本ってさ、小中高で性教育が合計１時間だけだなんて笑っちゃったよ、日本の若い子たちは本当に何も知らないね。」と言われました。

日本ほど女性の健康が軽くみられている国って、他にないのではないだろうか。
（※別件になりますが、国連加盟国で低用量ピルが認可されたのは日本が最後でした）

他の先進国と比べると、日本の医師としてこの現状はやはり肩身が狭いのです。

青臭い医師で何が悪い。感情移入して何が悪い。笑いたければ笑うがいい。

しかしこれらの思いは医師としてではない、私は、いち女性として当たり前の感情の訴えなのです。

この思いが私を動かして、昨年度は全国で１００回以上「婦人科漫談セミナー」と題した講演会を実施してきました。

HPVワクチンを公費で接種できないなら、自費で接種するのも賢明な選択だと私は思います。

自費ですと、３本セットで１０万円ほどします。

高額ですが、接種する病院やクリニック施設が儲かるという話ではありません。ワクチンは元々高額ですので、病院にとっては何の売上げ計上にもなりません。

とはいえ、巷の産婦人科医も小児科医も、このHPVワクチンの効果を科学的そして医学的な見地からイヤというほど分かっているので、ほとんどの医者はこのワクチン接種を推奨しています。

少なくとも、HPVワクチンに反対している産婦人科医や小児科医に私は1人も出会ったことありません。

私の外来では、1994年以降に生まれた女性たち全員に訊ねています。

「1997年〜2005年度生まれの女性はHPVワクチンが無料で接種できることになったのですよ」と、これまで何千人以上に説明してきました。

そこで殆どの女性が「え？なんの話？」となり、子宮頸がんとは何かというゼロから説明を開始しなければなりません。1日何十人もです。

・中学生くらいの時に痛い筋肉注射のワクチン打ったの覚えてない？
・覚えてなかったら、お母さんに訊いてみてね。
・サーバリックスとかガーダシルとか聞いた覚えある？

思い出せない女性が殆どです。

過去に接種したワクチンの情報（ワクチンの種類や接種時期）については、母子健康手帳や予防接種済証等でご確認ください。

公費で接種できるＨＰＶワクチンは３種類（サーバリックス®、ガーダシル４®、シルガード９®）があります。

決められた間隔をあけて、同じワクチンを合計３回接種します。

3回接種するスケジュールは以下の通りです。

ここで注意したいのは、３本目が期限をすぎてしまうと３本目のみ自費となります。１本おおよそ2〜４万円という相場です。

公費（無料）の期間内に３本とも接種するのが良いです。

シルガード９は「９価のワクチン」で、定期接種としての認可がようやくおりました※。
※日本は世界に10年以上遅れて認可されました。

今も昔も世界のスタンダードは９価ワクチンです。

シルガード９は自費接種だと約１０万円かかります。高額なのはワクチンそのものの価格であって病院には全く利益はありません。

具体的な接種方法は、住民票のある市町村からお知らせが届きますので、そちらをご覧ください。

また、過去に受けた接種回数や時期により、接種方法が異なる場合があります。母子健康手帳を確認・持参して、市町村や医療機関に相談してください。

私の診察室では「打ったかどうか覚えてない」という女性が殆どです。あなたが悪いのではありません。うんと昔のことなので、忘れてしまっても当前です。

住民票がある市町村の窓口で確認できることもありますが、窓口で「もう記録がない」と言われた女性も実際いました。その際は自己申告となります（大阪市の窓口に問い合わせたら、母子手帳紛失や市町村に記録が無い場合は自己申告で良いとの回答がありました）。

HPVワクチンは筋肉注射です。筋肉注射は普通の皮下注射と違って少し痛い場合が多いです。

中学生の頃に痛い注射を女子だけ3回打った記憶を辿ってみてください。もしくは、お母さんに「私、中学生くらいの頃に子宮頸がんワクチン接種したっけ？」と聞いてみてくださいね。

Ｑ１：なぜ、平成９年度～平成17年度生まれの女性に、あらためて接種の機会が設けられるのですか？

2013年から2021年の、HPVワクチンの接種を個別にお勧めする取組が差し控えられていた間に、定期接種の対象であった方々の中には、HPVワクチンの公費での接種機会を逃した方がいらっしゃいます。

こうした方に、公平な接種機会を確保する観点から、定期接種の対象年齢（小学校６年から高校１年相当）を超えて、あらためて公費での接種の機会をご提供しています。

対象は、平成９年度～平成17年度生まれ（誕生日が1997年4月2日～2006年4月1日）（※２）の女性で、過去にHPVワクチンの接種を合計３回受けていない方です。令和４（2022）年４月～令和７(2025)年３月の３年間、HPVワクチンを公費で接種できます。

Ｑ２：通常の定期接種の対象年齢（高校１年相当まで）を過ぎても、接種の効果はありますか？

16歳頃までに接種するのが最も効果が高いですが、それ以上の年齢で接種しても、ある程度の有効性があることが、国内外の研究で示されています（※）。

なお、定期接種の対象年齢を過ぎてからの接種について、明らかな安全性の懸念は示されていません。

また、子宮頸がんの予防のためには、子宮頸がん検診を定期的に受診することも大切です。

検診を定期的に受けることで、がんの早期発見・早期治療につながります。さらに、HPV感染は主に性的接触により起こるため、パートナーと共に性感染症の予防も忘れずに行いましょう。

ワクチンが子宮病変を予防する有効性は概ね16歳以下の接種で最も高いものの、20歳頃の初回接種まではある程度有効性が保たれることや、性交経験がない場合はそれ以上の年齢についても一定程度の有効性があることが示されています。

性交経験によるHPV感染によって、ワクチンの予防効果が減少することが示されていますが、性交経験がある場合でも、ワクチンの予防効果がなくなってしまうわけではありません。

HPVワクチンの対象年齢を過ぎてからの接種の有効性などに関するエビデンスについて、以下をご参照ください。

第26回厚生科学審議会予防接種・ワクチン分科会　資料５－１
「HPVワクチンのキャッチアップ接種に関する有効性・安全性のエビデンスについて」

Ｑ３：キャッチアップ接種の対象者がHPVワクチンを接種するときに、保護者の同意は必要でしょうか？

予防接種法上、ワクチンの接種にあたって保護者の同意が必要となるのは16 歳未満の者です。そのため、キャッチアップ接種の対象者は、保護者の同意は不要となります。

Ｑ４：過去にHPVワクチンを１回または２回接種した場合にも、残りの回数を公費で受けられますか？

１回接種したことがある方は残り２回、２回接種したことがある方は残り１回、公費で接種を受けられます。

過去にHPVワクチンを受けた時から時間が経過している場合でも、接種を初回からやり直す必要はなく、残りの回数の接種（２、３回目または３回目）を行ってください。

なお、HPVワクチンは、原則、同一種類のワクチンを用いて３回接種することとなっています。

Ｑ５：予防接種を受けた後に体調が悪くなり、医療機関を受診しました。救済などはありますか？

HPVワクチンのキャッチアップ接種は、予防接種法に基づく接種になります。

HPVワクチンに限らず、接種によって、医療機関での治療が必要になったり、生活に支障が出るような障害が残るなどの健康被害が生じた場合は、申請し認定されると、予防接種法に基づく救済（医療費・障害年金等の給付）を受けられます。

給付申請を検討する場合には、診察した医師、保健所、お住まいの市町村の予防接種担当課へご相談ください。

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参照：日本産婦人科学会ホームページ　MSD製薬「子宮頸がんとは」教材冊子